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新型コロナウイルスのようなパンデミックを防ぐためには、「自然を大切にすること」

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※本ブログは、CI本部ブログの“Expert: To prevent pandemics like COVID-19, 'take care of nature'’” を日本向けに和訳編集したものです。

Written by Kiley Price

中国の家畜家禽および海鮮市場が発生源とされる新型コロナウイルスは、世界中に驚異的な速さで広がっています。多くの国では、都市の封鎖から企業の臨時休業まで、ウイルスの蔓延を防ぐための厳しい対策を講じています。しかし、どのようにしたら未来も起こりえる感染症の突発的な発生を防ぐことができるのでしょうか?

そのためにまずやらなければならないのは、「自然を守ること」だと、コンサベーション・インターナショナル、シニア気候変動科学者であり世界的な生態学の専門家であるリー・ハンナはいいます。

自然環境を保つことが、将来的な病気発生の抑制にどのように影響するのか、ハンナ博士に聞きました。
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Q. 自然と病気の蔓延はどう関係しているのでしょうか?

A. 人類は家畜を飼ってきた長い歴史の中で、野生動物と様々な病気の交換も行ってきました。実際すでに存在する人間の病気の多くは、もともと野生動物から発生しています。例えば、インフルエンザはブタや鳥類から、結核は、エボラはチンパンジーやコウモリが起源です。

自然の生態系は、人間の体と同様に機能します。それらが頑丈で健康的な場合-つまり、種が多様で、健全な個体数が保たれている時-彼らは病気に対してより耐性があります。

豊かな生態系は、水から食べ物、肥沃な土壌まで、私たち人間に様々な利益をもたらしますが、森林伐採や採鉱などで人間活動が生態系に混乱を起こし劣化させた時、動物たちはより一層絆を強くせざるを得なくなり、また、ストレスで病気になりやすく、人びとと接触する可能性も高くなっていきます。こういった状況で、野生動物と人間の間で病気の行き来が発生するのです。

恐ろしいことに、自然の急速な破壊は、動物を媒介とする病気の発生頻度を高くさせるという研究もあります。


Q: 人と自然の関係は、パンデミックにどのように影響しますか?

A: 最も広く直接的な問題は、世界的な野生動物の取引きです。この取引きにより、野生動物たちには、自然に遭遇する可能性がなかった他の種、さらには他の病気への接触が引き起こさ…

COVID19の発生と自然との関係について ~5つのレポートより~

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エディターズノート: COVID-19のパンデミックは、世界中に瞬く間に広がり、これまで260万人以上が感染し、18万人以上が亡くなっています(※2020年4月23日現在)。 一部の科学者は、自然を守ることが将来のパンデミックを防ぐために重要であると主張しています。ここでは、自然と人間の健康との関係を探る、5つの記事を紹介します。1.気候変動への取り組みと新型コロナウィルス問題の類似性 COVID-19の感染拡大と、気候問題に関する世界的な取り組みの遅さには類似点があると、研究者らは主張 ストーリー:
ニューヨークタイムズの記事によると、政治的な抵抗と、人々が長期的な危機の影響を完全に把握できないことの心理的な無力さが、COVID-19のパンデミックと気候変動の両方に対処における世界的な取り組みの遅れに影響していると多くの専門家たちが同意しています。例えば、化学者のHolden Thorp氏によると、現在の米国政府は、近年の科学研究への連邦政府の資金提供、特に気候調査への資金提供を大幅に削減し、コロナウイルスのワクチン開発の取り組みを混乱させており、さらに、複数の行動科学者が現在のパンデミックと気候危機はともにマイナスの影響がより長い期間に及ぶことから、より対応に苦労していることに同意しています。

全体像:
「COVID-19と気候変動はどちらも、損失を最小限に抑えるために早期の積極的な行動が必要です」と気候学者のキム・コブは述べています。「私たちがリスクのある行動に出た結果、また、十分早くに対策を取らなかったことで失うものは、失った後で本当に理解することができるのです。」

2019年にオーストラリア全体で猛威を振るった山火事から、沿岸都市部での洪水の増加まで、気候危機の影響はすでに世界中の人々に影響を与えています。 しかし、2011年までに、平均気温上昇を摂氏1.5度未満に抑えられない場合、気候システムは崩壊し、今日癌や感染症で亡くなる人の数とほぼ同じ数の人が、気候問題によって死亡する可能性がある、と研究者たちは予測しています。

詳しくは  (The New York Times)

2. 次の新たな感染症を防ぐためにも、野生動物の取引は止めるべき もし各国が国際的な野生動物の取引を止めなければ、世界的な感染症はさらに発生するだろう、と専門家は警告

ストーリー:
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森と共生するビジネス ~チョウ類飼育販売事業~

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By コンサベーション・インターナショナル・ジャパン 松本 由利子
カンボジア中央カルダモン山地にあるTa Tey Leu村では、半年ほど前からチョウの人工飼育が始まっています。チョウの人工飼育?と思われるかもしれませんが、食用でもなければ、標本用でもありません。欧米では広い温室の森林空間で、歩きながら生きたチョウと触れ合うことのできる蝶園に人気があり、そうした蝶園にチョウを供給するのが人工飼育の目的です[1]


チョウは種類毎にエサとなる食草(草や花蜜)が異なり、様々な種類のチョウが生息していくためには多様性豊かな森が必要です。そのため、チョウ飼育事業は途上国の低収入家庭にとって森林伐採に代わる現金収入手段となるだけでなく、地域住民の森林保全への関心を高めることが期待されます。タンザニアなど他国では、チョウ飼育事業が保全へ貢献しているという事例も見られます。
事業化可能性調査の一環で、2019年からTa Tey Leu村の5軒の農家がチョウのパイロット飼育を始めました。全員未経験者だったにも関わらず、約3カ月後、無事蛹の生産まで辿り着き、5カ月後には最初の出荷を行うことができました。これから事業化に向けて生産量の増加や生産者組合の形成などまだまだ道のりが長いですが、初めての収入に農家のモチベーションは高まっています。特にサラットさん(女性)はチョウの飼育を始めて生活に活気が出て来ました。小さな畑しかないサラットさんは誰よりも熱心に取り組んだ結果、今では飼育が一番上達し、新しい仕事を始めたことが楽しみにもなっています。はにかみながら、しかし自信を持ってチョウの説明を行うサラットさんの姿が印象的でした。

チョウの飼育は細かい作業を毎日2-3時間繰り返すため、決して楽な仕事とは言えません。ただ、彼女のように他の生計手段を持たない零細農家には貴重な収入源となります。加えて、チョウの飼育は家の周辺で子育てや家事の合間にできること、生き物なので丁寧な扱いが求められることから、農村女性向けの仕事としての可能性があります。

カンボジアでは森林率がここ20年ほどで急速に減少しました。様々な要因が挙げられるの中、地域住民の貧困は大きな要因の1つです。チョウ飼育事業を通してコミュニティレベルでの森林保全への意識を高めていくことが、将来世代の森林を守ることに繋がっていくと期待されます。


コロナウイルスの原因・バーチャルデモ・航空カーボンオフセット:聞き逃してしまったかもしれない3つのストーリー

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By カイリー・プライス

※本ブログは、CI本部ブログの“Coronavirus causes, virtual protests, aviation carbon offsets: 3 stories you may have missed”を日本向けに和訳編集したものです。



1.氷山の一角:自然破壊がCOVID-19の原因?
大半の世界的な病気の流行は動物を介しています。そして、人間の活動によってそれが更に頻繁になる可能性があります。

ストーリー:鉱業や森林の伐採など自然を脅かす人間の活動は、COVID-19のような動物を介した病気の感染を助長してしまっているとガーディアン紙のジョン・ヴィダル氏はコメントしています。森林破壊と開発事業が原生的な熱帯雨林へと拡大していく中、人間は野生動物と―野生動物の持っているかもしれない病気-に接する機会が増えました。人間の感染する新しい病気の75%ほどが動物を介したもので、最近発表された研究によると野生生物の生息地を脅かす開発事業に歯止めをかけないと、こういった病気の感染が更に増えてしまうそうです。
広い視野でみると:病気の生態学者であるトーマス・ギレスピー氏は、「環境の大きな変化によって動物たちの生息地が失われるということは、種が密集し、かつ人間との距離がより近くなるということだ」とコメントしています。生息地の破壊だけではなく、人間の活動は大量の炭素の排出にもつながっていて、気候危機を招いています。気候変動が加速するにつれ、動物たちは新たな気候に適応するのではなく、自分たちに合った気候があるところを求めて移動します。これも人と野生動物が接する機会が増えてしまっている理由の一つだということが最近の研究でわかりました。

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2.コロナウイルスで街頭マーチは止まってしまったけれど環境活動家たちには秘策がある
世界的なパンデミックが起こっている今、世界中で活動家たちがバーチャルデモで気候アクションを起こしています。
ストーリー:世界中の人々が新型コロナウイルスの流行を食い止めるために自己隔離している中、気候活動家たちが街からオンラインへと活動の場を移していることをショーラ・ラワル氏がニューヨークタイムズ紙で報告しました。SNS